中国メディアの環球時報は5日、電気自動車（EV）、リチウム電池、太陽電池の「新御三家」が中国の輸出の新たなけん引役になっているとする韓国メディア、マネートゥデイの記事を取り上げた。

記事はまず、今年に入って中国の国営メディアが「新三様（新御三家）」に言及することが増えたとし、「人々はかつて中国といえば安価な製品を連想したが、今ではこれら先端製品がメード・イン・チャイナを代表するようになった」と伝えた。

記事によると、昨年の中国の電気機械製品輸出額は前年比2．9％増の13兆9200億元（約286兆7520億円）で、輸出全体の58．6％を占めた。中でも新三様関連製品の輸出額は同29．9％増の1兆600億元（約21兆8360億円）と初めて1兆元の大台を突破した。

最も注目されるのはEVで、中国の自動車輸出台数は昨年、522万台を記録したが、うち177万3000台がEVだった。つまり全世界に輸出された中国車3台のうち1台がEVだったというわけだ。「中国は自動車産業のグリーンエネルギー・低炭素転換で先頭を走り、EV輸出が自動車産業の見通しを明るくしている」と中国税関当局者が激賛するほどEVは中国の誇りだ。中国の自動車販売台数は昨年、EV販売の急増に支えられ、初めて3000万台を突破し、前年比12％増の3009万台を記録した。

EVとくつわを並べて進むのがリチウム電池で、昨年の輸出額は前年比27．8％増の650億ドル（約9兆6200億円）と過去最高を記録した。グローバルバッテリー産業でも中国バッテリーメーカーの影響力は無視できない。昨年1～11月のグローバルEV用バッテリー市場で中国の寧徳時代（CATL）はシェア37．4％で首位となり、トップ10内に中国企業6社が入った。中国企業の合計シェアは63．7％で、韓国3社の合計シェア（23．1％）を大きく上回った。

昨年の中国バッテリーの輸出先は、1位が米国、2位がドイツ、3位が韓国で、ベトナムが5位に入ったのも韓国と関係している。サムスン電子がスマートフォン工場を中国からベトナムに移転した後も、スマホ用バッテリーを中国から輸入しているためだ。

太陽光製品も「中国発津波」に直面している。中国のポリシリコン生産能力は世界全体の88．2％、ウエハー生産能力は97．2％を占めるなど、太陽光製品の生産能力は世界全体の80％以上を占め、太陽光産業のバリューチェーン全体を掌握している。

昨年の中国の太陽光製品（ウエハー、セル、モジュール）輸出金額は91億ドル（約7兆2668億円）で前年比5．6％減少したが、輸出重量は1818万トンで同25．6％増加した。これは輸出量が急増した一方で、価格が大きく下がったことを意味する。

記事は「メード・イン・チャイナは、欧米などの先進国が重視しない安価な製品から、技術集約的な高付加価値製品へと姿を変えた。変化したメード・イン・チャイナにどう対処するかは、欧米だけでなく韓国も直面する問題だ。変化したメード・イン・チャイナに対抗するために、メード・イン・コリアも変化について検討すべき時が来ている」と結んだ。（翻訳・編集/柳川）