台湾東部で3日に発生したマグニチュード（M）7．7の地震をめぐり、日本企業が無償で現地の道路調査を行うことが分かった。中天新聞網など複数の台湾メディアが大きく取り上げた。

報道によると、道路調査を手掛けるジオ・サーチの技術チームが17日、被害の大きかった花蓮市を訪れた。走行しながら道路の空洞を調査できる「スケルカー」1台と、手押し型の「地中レーダー」2台を用いて、数日をかけて現地の道路の空洞を調査する。

車体には、東日本大震災や今年の能登半島地震などでの台湾からの支援に感謝を示すため、「謝謝台湾」の文字が記されている。同社は6年前の2018年2月に花蓮で地震が発生した際も同様に無償調査を実施した。当時は申請の問題で調査開始まで半年を擁したが、今回は台湾の代理店から車両を派遣したことで、早期に調査を開始することができるという。

花蓮市の魏嘉彦（ウェイ・ジアイエン）市長は「日本のチームと初歩的な協議を行った。来週から検査を開始し、危険や問題が発見された場合は速やかに修復を手配する」と説明。「先方は1月の能登半島地震への台湾の支援に深く感謝しており、今回の台湾での地震を受け、すぐに6年前のように協力させてほしいと連絡をいただいた」と経緯を明かし、感謝を示した。

台湾メディアも大きく取り上げており、華視は「心温まる！」と、太報は「台日友好！」と見出しを打って報じた。台湾のネットユーザーからは「日本の支援に感謝します」「ありがとう、日本」「台日友好」「素晴らしい。最近は陥没も多いし、とても必要だと思う」などの声が上がっている。（翻訳・編集/北田）