2024年4月22日、香港メディア・香港01は、中国国内でマラソン大会が頻繁に行われている背景について紹介する記事を掲載した。

記事によると、浙江省寧波市象山県で21日にマラソン大会が開かれ、1万人のランナーが海を遠くに眺めながらコースを走った。市民からは「新型コロナ収束後、マラソン大会がどんどん増えている」という声が聞かれるように、同日に中国国内で開かれたマラソン大会は実に50以上を数え、約50万人が参加した。また、中国陸上協会のデータでは、昨年中国で計699回のマラソン大会が開かれて延べ600万人以上が参加し、今年は1〜3月だけでハーフマラソン、フルマラソン大会の参加者が延べ250万人に達したことが分かっている。

各地で競うようにマラソン大会を開催する背景には、行政からの補助、参加費や関連グッズ販売、さらにはスポンサー料など多額の収入が得られることがあるという。大型の「冠スポンサー大会」となると、スポンサー料は3000万元（約6億円）に上り、昨年の北京マラソンや上海マラソンではそれぞれ20社近いスポンサーがついたとのことだ。

また、スポーツウェアブランド間もマラソン大会を大きな商機ととらえ、ランナーを用いた宣伝合戦が加熱している。22年11月の杭州マラソンでは、途中で三つのブランド用品に着替えながら走って2時間50分でゴールし、その後SNSでそれぞれのブランドから「スポンサー料」をもらっていたことを明らかにしたほか、昨年の北京マラソンでは「サブ3」達成者のうち中国ブランド「特歩」のシューズ装着者の割合が35．6％と前年の4．6％から大きく増え、ナイキのシューズ装着者をも上回った。

マラソン大会は各地からやって来る参加者による飲食、宿泊、観光、交通の消費を呼び、開催都市にも大きな経済効果をもたらす。今年3月の無錫マラソンが生み出した経済効果は約6200億円（約12兆4000億円）に上るという。

一方で、急速な大会規模の拡大により都市の受け入れキャパシティー不足、経験不足の影響が発生し、安全上のリスクや物資不足、組織の混乱、参加資格の転売や代走行為といった問題も頻発している。昨年の大連マラソンでは上位選手が車両にコースを阻まれて迂回（うかい）を余儀なくされて順位を落とすトラブルが、臨沂マラソンでは1位の選手がゴールする際にスタッフがゴールテープを放さず「通せんぼ」する事態が発生し、問題視された。（翻訳・編集/川尻）