中国メディアの参考消息は4日、「英ロイター通信によると、外国の自動車メーカーが競って中国の技術を採用している」とする記事を掲載した。

それによると、ロイター通信は「すべてが変わった：外資系自動車グループが中国の現地技術を採用」とする記事で、まず「ドイツのフォルクスワーゲンが中国のテクノロジー企業グループとの一連の画期的な提携を発表した。韓国と日本の著名ブランドも競争が激化する中国自動車市場で生き残る唯一の方法は中国製の技術を購入することだと判断した」と伝えた。

記事によると、トヨタは、中国における今年最重要の業界イベントである北京モーターショーで、チャットアプリ「微信（ウィーチャット）」のオーナーである騰訊（テンセント）との新たな提携を発表した。売上高で世界最大のトヨタは、テンセントの人工知能（AI）やクラウドベースのソフトウエアを自社の自動車に導入するなど中国の顧客向けのサービス開発に取り組む。日産は、生成AIを自社の車両に使用するため、中国検索大手の百度（バイドゥ）との提携を発表した。

中国での販売が急減している韓国のヒョンデは同ショーで中国車載電池大手の寧徳時代（CATL）との提携を発表し、同社の主要サプライヤーである韓国のSK Onを冷遇した。

アナリストや業界幹部らによると、これらの合意は、電気自動車（EV）や先端技術を優先してきた中国自動車メーカーに追いつく唯一の方法が、彼らが使用している技術を自社のモデルに組み込むことだと考える多国籍企業が増えていることを浮き彫りにしている。

これらとは別に、米EV大手のテスラがバイドゥと地図・ナビゲーションで提携し、中国で高度な運転支援ソフトウエアを展開しようとしていることも明らかになった。

世界最大の民生用ドローン大手、大疆創新科技（DJI）から独立した卓馭科技（ZYT、旧DJIオートモーティブ）の広報担当者は「4年前、中国の自動車メーカーは世界の自動車メーカーの後を追っていたが、今ではすべてが変わった」と語る。同社はフォルクスワーゲンと運転支援技術の開発に取り組んでいる。

上海のコンサルタント会社オートモビリティによると、世界最大の自動車市場である中国における外資系自動車メーカーの販売は、3月に過去最低の市場シェア40％にまで落ち込んだ。中国ではここ数週間、ピュアEVとプラグインハイブリッドの販売が初めて新車販売の半分を超えた。

米コンサルティング会社アクセンチュアのグローバル自動車部門責任者、ユルゲン・レアス氏は、多国籍自動車メーカーが中国メーカーのよりスマートな機能を備えた電動車両への急速な移行に歩調を合わせるためにビジネスモデルの「再構築」を試みる中、中国では「エコシステム全体での緊密な連携」が起こると予測し、「現在最も重要なのは加速だ。中国では（EVが）テクノロジー部門とみなされているが、それは実に正しい考え方だ」と語る。（翻訳・編集/柳川）