2014年9月10日、中国日報網によると、日中共同世論調査の結果、「中国に良くない印象を持っている」と答えた日本人の割合は9割を超え、過去最悪となった。

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調査結果によると、中国に対して「良くない印象を持っている」とした日本人は93％に達し、昨年の90．1％から2．9ポイント増加し、過去最高となった。中国に対して「良い印象を持っている」と答えた日本人は、わずかに6．8％だった。

一方、日本に対して「良くない印象を持っている」と回答した中国人は86．8％に上ったが、過去最低の92．8％を記録した昨年よりも、やや改善した。逆に、日本に対して「良い印象を持っている」とした中国人は11．3％と、昨年の5．2％から2倍以上に増えている。

相手国に良くない印象を持つ理由として、日本人は、「中国は国際的なルールと異なる行動をとる」、「資源やエネルギー、食糧の確保などの行動が自己中心的に見える」、「歴史問題で日本を批判する」、「尖閣問題で対立が存在する」などを挙げた。一方の中国人は「尖閣諸島（中国名：釣魚島）の国有化で対立を起こした」、「侵略の歴史をきちんと謝罪・反省していない」、「軍事・経済面で中国に対抗している」などを挙げた。

また、両国関係の改善を希望するとした日本人は79．4％となり、中国人も70．4％に達した。（翻訳・編集/TK）