2014年10月29日、日中・日韓関係の悪化により、日本では嫌中・嫌韓の本や中国・韓国経済の崩壊を指摘する記事が増えた。環球時報によると、日本紙が3600人を対象に行った調査で、回答者の49％が嫌中・嫌韓の本や記事は「日中関係、日韓関係を悪化させる」との考えを示した。

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中韓のマイナスな憶測が広がる日本について、中国青年報の曹林（ツァオ・リン）記者は、「日本の書店をめぐれば、中国や韓国に関する書籍が多く販売されている。それらのタイトルや書籍名を見ると、まるで中国と韓国が明日にも世界から消滅するとの錯覚が起きるほどの過激な表現が使われている。極端な表現は目を引きやすく、書籍の売り上げにもつながるだろうが、度が過ぎている」と自身の目で見た日本の嫌中・嫌韓の現状を伝えた。（翻訳・編集/内山）