2014年11月17日、7―9月期の実質GDP成長率が年率で1．6％減で、2期連続のマイナスとなったことが発表されたことについて、米国人がコメントを寄せている。

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今年7―9月のGDP成長率は、消費税を10％に引き上げるかどうかの判断材料とされることから、高い注目を集めていた。17日に発表された実質GDP成長率が1．6％減という数値は、予想外の悪い数字となり、今年4月の消費増税後の消費の伸び悩みが浮き彫りとなった。米国でも報じられたこのニュースに、米国人がコメントを寄せている。

「日本円のばらまきによって、若い世代は非正規雇用や低賃金という袋小路に連れて行かれた。アメリカと同じ状況だ」

「ショックだ！追加緩和が機能しないなんて、誰が想像できたというんだ？」

「日本人は国の指導者に対してとても忠実だ。国の経済が借金の崖っぷちに立っていても、国のトップに従うんだ」

「待ってくれ。高い税率と金融緩和政策はうまくいかないって？アメリカで同じことが起こる前に、誰かオバマ大統領にそれを知らせてくれ」

「アベナンセンスだ」

「日本は砂上の楼閣で最初に倒れてしまう」

「増税と金融緩和、以前にどこかで見たことがあるな」

「また不景気になるのか」（翻訳・編集/Yasuda）