2014年11月20日、中国の低価格商品について、韓国・中央日報が批判的な報道をしているとして、環球時報（電子版）は、「韓国を代表する新聞社、中国低価格商品の拡散を非難」と題して伝えた。

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報道によると、「韓国を代表する新聞社」と自負している中央日報は19日、「中国の低価格商品は全世界に広がっている。中国が商品を低価格で販売するころにより、多くの韓国の企業は価格を下げても見向きもされない。恐ろしいデフレがやって来た」と批判的な記事を掲載。

これに対し環球時報は、「中韓が友好関係を継続している中で、このような報道は実に理解しがたい。朝鮮半島に明るい中国の専門家は、『韓国の主流メディアは中国に対して否定的だが、これらのメディアの中国サイトは中国に否定的な報道を伝えていない』と説明している。純粋に貿易競争に対する懸念ならまだ納得できるが、同日に同紙が違う紙面で報じた内容は事実無根。同紙の報道では、中国政府がネットや通信機器を利用して全国民を監視しているため、米国の回線や機器を使うよう主張。さらに海外の中国人留学生と華人は皆中国のスパイだとしている」と中央日報の報道を批判した。

さらに、中央日報について報道では、「中央日報は、元は右寄りのメディアだが、ここ数年は中立路線を進んでいる。そのため、中韓関係が良好な今において読者の目を引くだけのためにありもしないことを報道するのは理解できない。前出の専門家によると、韓国メディアが最も否定的なのは北朝鮮で、中国と日本が後に続いている」と報じた。（翻訳・編集/内山）