2014年12月8日、韓国紙・中央日報は、世界銀行の予測を基に、中国経済が166年ぶりに世界一に返り咲くと報じた。参考消息（電子版）が伝えた。

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世界銀行は今年4月、購買力平価（PPP）に基づく試算として、中国が今年中に米国を追い抜き、世界一の経済体になると予測した。

実は、中国経済が世界一になるのは、今回が初めてではない。ドイツ銀行によると、中国経済は、第1次アヘン戦争（1839〜1842）の終了前後までは世界一の規模を保っており、英国に1848年前後に抜かれたという。つまり、今年166年ぶりに世界一の座に返り咲くことになる。

一方、米国は第1次世界大戦（1914〜1918）前後に世界最大の債権国となり、英国に代わって世界経済の中心となった。世界銀行の予測が正しければ、購買力平価に基づく計算であるものの、米国は96年ぶりに世界一の座を明け渡すことになる。なお、英国が世界一の座を占めた期間は約66年だった。

では、ドルが基軸通貨であるという金融覇権についても、米国は手放すことになるのだろうか。専門家によると、米国による金融覇権の掌握は、第2次世界大戦が重要な契機になったという。

実際に米国が金融覇権を掌握したのは、第1次世界大戦後に世界経済の中心に躍り出た時から26年経過した1944年のブレトンウッズ体制（ドルを唯一の金本位通貨として、各国通貨の為替レートをドルとの間で固定する体制）の登場によるものだった。従って、中国がたとえ今年世界一の経済体になったとしても、米国の金融覇権が直ちに崩れ去るというわけではない。（翻訳・編集/HA）