2015年5月11日、韓国・聯合ニュースによると、米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは、日本最大の電子商取引企業・楽天が社内で英語を公用語化するなどした結果、従業員のTOEICのスコアが大きく上昇したと報じた。

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楽天は4月現在の従業員のTOEIC平均スコアが990点満点中802．6点となり、2010年の平均点（526．2点）から大きく飛躍した。楽天の三木谷会長は8日の業務実績発表記者会見で「楽天の成功の秘訣の一つは、私たちがいかにグローバルレベルの技術とノウハウを受け入れることができるかにある」と述べた。

この報道に、韓国のネットユーザーから多くの意見が寄せられている。

「公用語が英語か。やっぱり先進国だ」

「TOEICで900点をとっても、ビジネス英語の聞き取りは困難だろう」

「勉強した英語がビジネスに使えるのか？」

「日本の企業も韓国と同じように考えているんだな。英語の実力とTOEICは別だ。単にスペック（※資格、キャリア）を積むだけだ」

「電子商取引の会社だから英語が必要なのかもしれないが、会社の中で英語しか使えないとなると、ストレスが溜まってどうしようもない」

「誰がどのような言語を使おうが、個人の自由ではないか。その自由を侵害する社内方針が果たして称賛に値するのか？」

「韓国でも、TOEICの点数は上げることができるが、英語の実力は大して変わらないぞ」（翻訳・編集/三田）