2014年6月19日、英紙フィナンシャル・タイムズによると、米ジャーナリスのロバート・カプラン氏は近著『沸騰するアジア：南シナ海と太平洋の安定の終わり』（原題：Asia’s Cauldron: The South China Sea and the End of a Stable Pacific）で、「地理条件や、列強に利用された過去200年間の再来を防ぐという点から見れば、中国の行動は特別挑発的なものではない」と述べている。

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カプラン氏は「中国の近隣海域は中国よりはるかに力の弱い小国ばかりで、大量の石油と天然ガスが埋蔵されている可能性もある。中国がここで支配的地位を求めるのは当然のことだ」と述べた。

かつてCIAで中国担当を務めたクリス・ジョン氏は「戦略・軍事行動の面から言えば、中国は日本列島からフィリピンという米国の同盟国ネットワークに包囲されている」と述べ、中国は1990年代中頃から南シナ海ではなく台湾に焦点を絞っていたが、2008年に馬英九（マー・インジウ）氏が総統に当選すると、中台関係は大幅に改善し、重点を海洋に移すことができるようになったと指摘する。

19日、米紙ニューヨーク・タイムズは、中国が南シナ海で石油掘削装置を設置している他、浅瀬などを埋め立てて新たな島を造っていると伝えた。ベトナム、フィリピンはこうした動きに注意を尖らせている。南沙諸島そのものに経済的価値はないが、周辺海域は豊かな漁場で、大量の石油や天然ガスが存在すると言われていることから、中国は現在埋め立てを進めている3〜4の島周辺の200海里を排他的経済水域であると宣言している。これらの新しい島は監視や再補給のための基地として、軍事利用されるとみられている。（翻訳・編集/岡本悠馬）